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会議には「良い会議」と「残念な会議」がある
2017.12.28

何かがおかしい『働き方改革』第1回

会議には「良い会議」と「残念な会議」がある

著者 株式会社日本能率協会コンサルティング(JMAC) 田中良憲/堀毅之

 世の中「働き方」というキーワードが溢れている。「働き方改革」この言葉を耳にしない日自体が珍しくなくなってきた。2017年に改正労基法が成立して以来、「“働き方改革”に取り組んでいる」企業も増えているようだ。

 デロイト トーマツ コンサルティング『働き方改革の実態調査2017』によると、「働き方改革に取り組んだ、あるいは推進中」と回答した企業は、2015年は34%だったが、2017年は73%と急上昇した。改革活動の目的は「生産性の向上」「従業員の心身の健康の向上、満足度の向上」が高い。

 また、日本能率協会『第8回ビジネスパーソン1000人調査・働き方改革編』によると、「働き方改革」のイメージは「有休が取りやすくなる」、「残業が減る」、「育児と仕事が両立できる」といった好イメージで捉えられているようだ。

 このように、企業にとっても、働く個人にとっても良い活動であろう「働き方改革」であるが、資料をさらに読み解くと、どうもそうではなさそうだ。

 先の『働き方改革の実態調査』によると、「改革効果が感じられ、且つ従業員の満足度も得られた」と回答した企業は28%に過ぎず、また『ビジネスパーソン1000人調査』でも「成果を実感している」と回答した人は20%にも満たなかった。つまり、働き方改革の成果をあまり感じられない傾向が見られる。

 

生産性向上につながる働き方改革とは

 なぜこのようなことが起きるのだろうか。その理由のひとつに、「働き方改革」が単なるスローガンに留まる風潮だ。本来の目的は「生産性向上」のはずなのに、それに寄与しない活動となっているからだ。

 「生産性(Productivity)」とは、アウトプットである産出成果・出来高を得るために、インプットである投入資源がどれだけかかったかを示す考え方・数式である。

 働き方改革を語るうえでの投入資源とは「仕事にかける時間」のことである。つまり生産性向上のためには、仕事の成果レベルを上げるか、かける時間を減らす、両面の切り口・方向性で見直し活動を進める必要がある。

 この「かける時間」だけが増え、「成果レベル」が上げらない典型例が「会議」の存在である。… 続きを読む… 続きを読む

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株式会社日本能率協会コンサルティング(JMAC) 田中良憲/堀毅之

株式会社日本能率協会コンサルティング(JMAC) 田中良憲/堀毅之

田中良憲/ビジネスプロセスデザインセンター チーフ・コンサルタント
大手ノンバンクを経てJMACに入社。業務プロセス改革、情報システム導入による生産性向上、サービスレベル・品質向上テーマを専門領域として活動。近年は、(株)ワーク・ライフバランス社、加盟ワーク・ライフバランスコンサルタントとして、働き方改革によるワーク・ライフバランス、女性活躍推進・ダイバーシティ実現支援にも積極的に取り組んでおり、関連テーマの新聞・専門誌執筆実績も多い。
http://www.jmac.co.jp/column/opinion/011/


堀毅之/エンパワーソリューションセンター チーフ・コンサルタント
事業会社でのエンジニア経験を経て2005年にJMAC入社。人材・組織開発を専門領域とする。チーム力向上、組織活性化などのテーマで支援している。1人ひとりが自分らしさを活かしたリーダーシップを発揮することで組織・社会に貢献できる状態になることを探求している。
http://www.jmac.co.jp/column/opinion/020/

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