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私物使用解禁!? 「BYOD」を知る
2013.02.12

これで部下に自慢できる!最新IT・デジモノ用語解説第2回

私物使用解禁!? 「BYOD」を知る

著者 黒木 泰二郎

 中高年ビジネスマンのために、最新IT・デジモノ用語をわかりやく解説するシリーズ。第2回は、スマートフォンやタブレット端末の普及を背景に、最近注目されている「BYOD(個人所有の情報端末の業務利用)」とは何か? 海外と日本の違い、そのメリットやデメリットについて解説します。

 

BYODとは、私物の情報端末を会社の業務に活用すること

BYODとは、私物の情報端末を会社の業務に活用すること BYOD(ビー・ワイ・オー・ディー)とは、Bring Your Own Deviceという英語の頭文字をとった略語のこと。企業の従業員が個人のノートパソコンやタブレット端末、スマートフォン(以下、スマホ)などの情報端末を社内に持ち込み、業務に利用することを意味します。簡単に言えば、個人で所有しているスマホで社内のメールを見たり、スケジュールチェックをしたりするような使い方だと言えるでしょう。
 ただ、いきなり「BYOD」「Bring Your Own Device」と英語で言われても、それが何のことかピンとくる人は少ないように思われます。実は、この言葉はアメリカなど海外でよく開かれる、アルコール持ち込み方式の「B.Y.O.B(ビー・ワイ・オー・ビー/Bring Your Own Bottle)」パーティーをもじって名付けられたと言われています。

 

BYODは、アメリカなど海外の企業で盛んに実施されている

BYODは、アメリカなど海外の企業で盛んに実施されている 私物の情報端末を会社の業務に使用するBYODは、数年間からアメリカなど海外の企業で盛んに行なわれています。その理由として、従業員は使い慣れた情報端末を使用できるため業務を効率的に進められ、外出先や自宅などオフィス以外の場所でも働けるというメリットがあるからです。一方、企業側としても従業員にパソコンや携帯電話を支給する必要がなくなり、コスト削減につながるため導入を進めてきました。
 ところが、これまで日本ではBYODを取り入れる企業はほとんどありませんでした。その背景には、外部への情報漏えいやウィルス感染などセキュリティへの脅威だけでなく、通信費などの取り扱いや在宅作業をどこまで業務として認めるかという問題もあったと言われています。

 

BYODは時代の要請! 黙認ではなくきちんと向き合わなければならない

BYODは時代の要請! 黙認ではなくきちんと向き合わなければならない 最近では、日本国内でも一部の企業がBYODを社内の制度として認めて導入し始めています。しかし、すでにどこの企業にも私物のスマホを営業などの現場で使っているビジネスマンはたくさんいるのが事実です。「とりあえず黙認されている」「そもそもルールがない」というのが今の国内の状況ではないでしょうか。

 こうしたなか、これから日本の企業がBYODを考えるうえで重要な視点は以下の3点だと言えます。

1.今やモバイル情報端末はビジネスの武器
 スマホは移動中などの情報収集やメール対応、スケジュール確認などで大活躍し、タブレット端末は顧客へのプレゼンツールとして欠かせないものとなっています。もはやこれらなしで仕事ができない時代になっていることを認識すべきだと思います。

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黒木 泰二郎

黒木 泰二郎

フリーランスライター&コピーライター、ディレクター

広告制作会社から独立後、フリーランスライターとして新聞、雑誌、ウェブなどさまざまなメディアで活躍。得意分野はIT、オーディオ、自動車、教育、保険、住宅など。取材・執筆をはじめキャッチコピー、ネーミング、販促企画、翻訳リライトなど多様なライティングニーズに対応可能。
Facebook: http://www.facebook.com/taijiro.kuroki

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