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ビジネスに使えるか? 無料通話アプリ徹底解説
2012.12.27

無料通話アプリ・サービスで通話料を削減する方法

ビジネスに使えるか? 無料通話アプリ徹底解説

著者 高橋 暁子

 通話料を削減するには、無料通話アプリが利用できそうだ。しかし、アプリによって特長や機能、制限やコストもさまざまで、どのアプリがどんな用途に向いているのかが分かりづらい。そこで、注目のアプリを比較し、それぞれに向いている用途を考える。

 

通話料を下げる方法は?

 Aさんは○×社代表取締役社長です。Aさんが悩んでいるのが、思った以上にコストがかさみすぎていることです。少しでもコスト削減できるところはないか検討しているうち、今流行の無料通話アプリに目を付けました。これを入れることによって、営業の電話代のカットが見込めます。「同じアプリ同士なら通話料無料」というものが多いため、導入するなら、全社で同じアプリにすることで、さらに社外での社員同士の通話を無料に抑えることができそうです。
 調べてみると、
 「無料通話アプリってのは随分あるんだな……完全無料だったり、通話は無料で、基本料があったり。一体どれがいいんだろう」
 困ったことに、無料通話アプリは数多くあり、一体どれを使えばいいのかが分かりません。機能や特徴、コストなどがまちまちなので、一度整理して、本格的に考え直そうと考えています。

 

アプリ選定基準のポイントは?

 では、実際に導入する際にはどのような点に注意して選べばいいのでしょうか。選定基準となるポイントについて考えていきましょう。

・コスト
 当然、コスト削減が目的なので、アプリ非対応の携帯や固定電話への通話料金やアプリ利用料金などを含めたトータルでのランニングコストは重要です。安ければ安いほどいいでしょう。

・通話品質
 ビジネスで使うなら、当然通話品質が高いものが望ましいでしょう。無料通話アプリによっては、通話品質がかなり落ちるものがあります。通話品質があまりに悪く、ビジネスに影響が出るようでは本末転倒になってしまいます。

・使い勝手
 受信する側がアプリを立ち上げていなくても通話できるかどうかも重要です。相手にアプリを起動しているかどうか一々連絡することは、ビジネス上現実的ではありません。同様に、同アプリユーザー以外と通話できないのも不便です。この点では、アプリを起動しなくても着信できるとしてViberが人気です。またビジネスで利用するなら、固定電話や一般の携帯電話にもかけられるという点は、必須項目と言えるでしょう。

・セキュリティ
 最後に見落とされがちなポイントとして、セキュリティ上の問題があります。無料通話アプリによっては、携帯電話内のアドレス帳データを運営企業側に渡さなければならないものがあります。ビジネス相手の連絡先を業者に渡してトラブルになれば、責任問題ともなりかねません。ビジネス上では絶対に避けたいリスクです。

 

選定基準に照らしあわせた注目の5サービス

 ここで、代表的な注目の無料通話サービスの機能による比較を行なっていきましょう。

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高橋 暁子

高橋 暁子

ITジャーナリスト

書籍、雑誌、Webメディアなどの記事の執筆、企業などのコンサルタント、講演、セミナーなどを手がける。SNS、モバイルに詳しい。「Facebook×Twitterで儲かる会社に変わる本」(日本実業出版社)他、著作多数。

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