Bizコンパス

2019年のITトレンドは?企業の動向を知るキーワード
2018.12.12

ビジネススピードを加速するIT基盤第17回

2019年のITトレンドは?企業の動向を知るキーワード

著者 Bizコンパス編集部

 2018年もIT領域ではさまざまなトレンドが生まれましたが、1年を通して話題になることが多かったのは「働き方改革」に関連するソリューションでしょう。実際、在宅勤務やリモートワーク、ワークライフバランスの改善につながるソリューションを解説した記事は多くの読者に読まれており、注目度の高さが伺えます。

 働き方改革に取り組むにあたり、快適かつ安全にSaaSサービスを利用するためのネットワーク環境やセキュリティ対策にも今年ならではのトレンドが生まれました。ビジネスのスピード感がいっそう重視され、オンプレミスからの脱却、SaaSやパブリッククラウドの活用はさらに加速しそうです。

 また、新たなキーワードとして覚えておきたいのは、AIの利用において重要な役割を担う「GPU」です。今後、ビジネスシーンにおいてAIの活用範囲が広がっていくのは間違いないことを考えると、そこで必要となるGPUをどう確保するかは大きなテーマとなるでしょう。

 今回は、2018年に多くの注目を集めた記事の傾向を読み解き、2019年のIT動向を探ります。

 

働き方改革がいっそう進む!

住友商事が「Box」導入で目指す働き方改革の実現

 住友商事株式会社ではオンプレミスのファイルサーバーやグループウェアを利用していましたが、ファイルでの情報共有は社内利用に限定されていたうえ、社外とのファイル共有に使うツールは標準化されていませんでした。同社は働き方改革を推進するために、このような状況を改善し、社内外の誰もが、どこからでもセキュアに情報連携できるIT基盤を整備するために選ばれたのが「Box」でした。

利便性とセキュリティを兼ね備えた「セキュアドPC」ができるまで

 NTTコミュニケーションズは2011年に従業員用のPC環境をシンクライアント化しましたが、従業員からシンクライアントの起動が遅いなど、不満の声があがっていました。そこで同社は、社外であっても、社内と同じように従業員が使いやすく、かつセキュリティ面も担保されたPC環境「セキュアドPC」を開発・導入しました。

 

会議/映像系ソリューションが熱い!

Skypeとテレビ会議の相互接続を実現したケーヒン

 自動車部品メーカーである株式会社ケーヒンには国内・海外に50拠点以上があり、遠隔地同士を結ぶコミュニケーション手段としてテレビ会議が10年前から活用されていました。しかしテレビ会議の数が急増したことで、パフォーマンス不足や、テレビ会議の端末数が少ないといった課題に直面していました。そこで同社は「Skype for Business」とテレビ会議の相互接続により課題解決を図ります。

場所やデバイスを選ばないデジタルミーティングとは

 多くの企業で取り組みが進められている働き方改革において、重要なポイントとなるのが在宅勤務環境の整備です。さらにリモートワークによって好きな場所で作業できれば、無駄な移動時間を省けることから、ワークライフバランスの改善にもつなげられます。その実践において有効なのがビデオ会議サービスです。中堅・中小企業でも気軽に導入できるクラウド型のビデオ会議サービスも登場しており、従来よりも確実に導入のハードルは下がっています。

 

SaaS利用増対策の新常識!

Office365やG suite等の利用増によるネットワークトラブルの解決策

 Office 365やG Suiteといったクラウドサービスがもたらすメリットは大きく、すでに多くの企業で活用されています。とはいえ、その一方でレスポンスが遅い、あるいは接続が切れるといったトラブルが発生することも珍しくありません。このようなトラブルの解決策となるのがローカルインターネットブレイクアウトと呼ばれる仕組みです。トラブルの原因、そしてインターネットブレイクアウトのメリットとは?

日立製作所がSD-WAN導入でめざすネットワーク構想

 幅広い事業を展開する日立製作所および日立グループにおいて、ネットワークの多様性と柔軟性の確保、そしてコスト削減を進めるための大きな方向性として、新たに採用されたのが「SD-WAN」です。SD-WANについて「本格的に使える時代が来た」と語る同社は、どのように検討をすすめ、今後どのような効果を見込んでいるのでしょうか。

 

オンプレのクラウド化は最終段階!

クラウドへの移行で検討したい「4つの選択肢」

 オンプレミスで運用している既存システムをクラウドへ移行するための方法として、注目されているのが「リフト&シフト」と呼ばれるものです。既存システムの変更を極力抑えてクラウドに移行し、その後クラウドに最適化するという手法であり、今は特に、オンプレミスのVMware環境をそのままクラウドに移行できるというサービスが続々と登場しています。クラウド移行の最適解について解説しています。

AWSやAzureの閉域接続に潜むトラブルを回避せよ!

 AWSやAzureなどのパブリッククラウドを本格的に利用する際、セキュリティやコンプライアンスの観点から安全な閉域網で接続するケースは決して少なくありません。ただし、この閉域接続において「構築時に接続できない」、あるいは運用開始後に「ある日突然つながらなかった」といったトラブルが発生することもあるようです。こうした「まさかの悲劇」を防ぐために何をすべきでしょうか。

 

セキュリティ対策にも新しいトレンドが

3つの失敗例に学ぶ「脆弱性診断」を見極めるポイント

 Webサーバーに不正侵入されて顧客の個人情報が流出した、あるいはいつの間にかマルウェア配布サイトとして使われていたなど、Webサイトの運営には多くのリスクがつきまといます。そのリスクを軽減する上で欠かせないのが、セキュリティ上問題となり得るバグや設定ミスである「脆弱性」の有無を診断するサービスです。この脆弱性診断サービスの内容、そしてサービスの選び方まで詳しく解説しています。

注目のSaaSセキュリティ対策「CASB」とは

 同じクラウドサービスであっても、Office 365やG Suiteに代表されるSaaSは、IaaSやPaaSと異なる考え方でセキュリティ対策を実施することが求められます。IaaSやPaaSはユーザー企業の責任範囲の中でセキュリティ対策を行うことが可能ですが、SaaSはサービス提供側の責任範囲内であるためです。そこで注目されているのが、特にSaaSへのアクセスに際して情報漏えい防止などの仕組みを提供する「CASB(Cloud Access Security Broker:キャスビー)」と呼ばれるソリューションです。

最新セキュリティ対策「インターネット無害化」とは

 金融機関など高いセキュリティレベルが求められる企業では、業務用のネットワークとインターネットを切り分ける「インターネット分離」が広まっていますが、IT環境の複雑化や相応のコスト負担が求められてしまいます。そこで検討したいのが、インターネット分離と同等の効果が得られる上、既存の環境に導入しやすいというメリットがある「インターネット無害化」です。

 

今こそ、顧客接点を強化する

「あふれ呼問題」「オペレーター不足」の解決策とは

 電話やファクス、メールに加えてチャットでも問い合わせを可能にするなど、コンタクトセンターにおけるオムニチャネル化が進んでいます。しかしながら、オムニチャネル化によって業務が煩雑になっているほか、受付の長時間化や対応する製品やサービスの増加などによって現場の負担は増大し続けています。このような課題を解決するために、早急に検討したいのが「あふれ呼の解消」と「FAQの活用」です。

働き方改革を推進するキーアイテムは「音声認識」

 人材の確保が徐々に難しくなる状況において、従業員の離職を抑えて新規の雇用を増やすためには、働き方改革を推進して勤務環境を整える必要があります。その助けとなるのが「音声認識」技術です。これをコンタクトセンターに導入すれば、問い合わせや注文受け付けなどの業務を自動化できる可能性があり、稼働負担を軽減することにつながります。具体的に音声認識を使うことでどのような業務改善が可能になるのか、実例を紹介します。

顧客接点刷新で現場の課題を可視化したローソン

 年間約160万件の問い合わせがある株式会社ローソンのコンタクトセンターでは、いわゆる「たらい回し」の解消による業務の効率化、複数拠点にまたがるシステム運用コストの削減、故障復旧時間の短縮、セキュリティ対策の強化などを目的としてセンター統合を検討します。その基盤として同社はクラウド型コンタクトセンターを導入しました。果たしてどういった点を評価してこのサービスを選択したのでしょうか。

 

AIはGPUが新しいトレンドに

GPUとは?AI分野での活用事例とこれからのトレンド

 コンピュータグラフィックスをリアルタイムに描画するための開発されたGPUですが、その仕組みを汎用的に使える「CUDA(Compute Unified Device Architecture)」と呼ばれる技術が登場し、幅広い用途でGPUが使われるようになります。AIもそうした用途の1つであり、これによってAIの学習に要する時間を大幅に短縮できるようになりました。こうしたAIとGPUの関係、そして今後のトレンドについて専門家たちが語ります。

 いかがでしたでしょうか?『Bizコンパス』では引き続き、新しいトレンドやみなさまに役立つ情報を発信してまいります。来年も、どうぞ宜しくお願い致します。

※掲載されている内容は公開日時点のものです。
※掲載されているサービスの名称、内容及び条件は、改善などのために予告なく変更することがあります。

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