電通デジタルは「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2020年度）」の調査結果を発表した。同調査は、従業員数500人以上の国内企業所属者（全業種）を対象に9月14〜25日に実施された。算出用サンプル数は3200。調査対象者の役職は、経営者・役員クラス、本部長・事業部長／部長クラス、課長クラス、係長・主任クラスとなっている。

　これによると、日本企業の74％がデジタルトランスフォーメーション（DX）に着手しており、昨年比で＋4％の拡大となった。また、DX推進の障壁について、2018、2019年でトップだった「コスト」を抜いて「スキル／人材不足」が最も多くなり、DXの加速を迫られているものの、人材の育成が経営課題となっていることが浮き彫りとなった。さらに「スキルや人材不足」について、具体的には「自社内で育成を担える人材が乏しい」「自社で育成するための教育プログラムや教育機会が乏しい」が上位となり、社内での育成に関する課題意識が高いことも分かった。

　また新型コロナウイルス感染症の流行によるDX推進への影響については、DXに着手している企業の約半数でDX推進が「加速」した一方で、「中断／減速」は… 続きを読む

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