デロイト トーマツ グループは12月18日、世界の消費者における第5世代移動体通信システム（5G）の浸透度と日本での普及状況について分析結果を明らかにした。

　これは、デロイトのテクノロジー・メディア・テレコムインダストリーが世界23の国と地域にわたる計3万7450人（18～75歳）を対象に実施した「Digital Consumer Trends 2020」をもとにしたもの。

　2019年以降、各国で5Gサービスが順次提供され、日本でも2020年3月以降に通信事業者4社から5Gサービスの提供が開始された。5Gサービスを展開する主要国である日本、中国、オーストラリア、英国、ドイツ、フィンランド、スウェーデン、イタリアを比較し、それぞれの国でどの程度消費者に浸透しているか、日本で5Gの乗り換えが進まない要因はなぜか、5Gをどう普及させていくのかを考察している。

　既に5Gサービスを提供している上記8カ国での認識状況を比較すると、「5Gに移行するとモバイル接続はよくなるだろう」という設問に、中国は肯定層が87％、否定層が3％と圧倒的に肯定的な回答が多かった。それ以外の各国では、肯定層が37～58％と半数程度にとどまるものの、否定層についても各国のほとんどが10％台と相対的に低く、さらに日本については肯定層が50％、否定層が6％と肯定層が多い結果となった。

　一方「5Gについてよく知らない」という設問に、5Gが先行している中国で45％、それ以外の国でも6割前後が同意する形となり、具体的な利便性については認識が広がっていない状況が浮き彫りとなった。

　また、スマートフォンやデジタルへの依存といった健康リスクに対しては… 続きを読む

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