Tableau Softwareは1月20日、日本を含むアジア太平洋地域（APJ）を対象に実施した「組織のコロナ禍におけるデータ利活用についての意識調査」の結果を発表した。シンガポール、オーストラリア、インド、日本の4カ国で、中堅以上の管理職またはIT意志決定者2500人を対象にパンデミックにおけるデータの利用／活用について理解することを目的に実施されたもの。

　まず、「自社がデータドリブンな組織であると思いますか？」という質問に対して、日本の回答者520人のうち51％が「データドリブン企業である」と回答した。なお、同社が定義する“データドリブン企業”とは、「データを大切にし、社員がデータにアクセスしてデータに基づいた経営判断ができるようにしている企業」だという。

　APJ 4カ国全体の平均は62％、ドイツ、オランダ、フランス、英国の4カ国では56％だといい、やや低い値となっているものの、それでも過半がデータドリブン企業であると答えているという結果となった。なお、業種別に見ると「コミュニケーション、メディア、テクノロジー」では68％なのに対し、「公共（パブリックセクター）」では46％にとどまっているという。

　次いで、「データドリブンであることがパンデミック下で利点をもたらしているか？」という質問に対しては、日本のデータドリブン企業の75％が… 続きを読む

※この記事はZDNet Japanから配信されています。