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DXの潮流、CDOの挑戦
2020.03.25

パーソルホールディングス株式会社

人材業界のディスラプトをリードするパーソルのDX戦略

パーソルホールディングス株式会社 Chief Digital Officer 兼 グループデジタル変革推進本部 本部長 友澤 大輔 氏

 DXの進展により、業種や企業規模に関わらずあらゆるビジネスに劇的な変化が生じています。しかし、多くの企業の社内では、事業がデジタル化しているにもかかわらず、働く人たちのプロセスやスピードが今もアナログなため、DXが進まないという問題が起きています。いかにして人材のDX化を進めるか、その答えを持っているのが、人材サービス業界最大手のパーソルグループです。同社は、DX時代の人材に関する課題をどう捉え、どのようなソリューションを提供してくれるのか、CDOの友澤大輔氏に伺いました。

【パーソルについて】

“人”の成長を通じて(PERSON)社会の課題を“解決”する(SOLUTION)という意味を持つパーソル(PERSOL)は、グループビジョンとして「はたらいて、笑おう。」を掲げ、性別・年齢・国籍・あらゆる制約を超えて、すべての「はたらく」が笑顔につながる組織・社会を創造していくことを目指しています。主要な事業ブランドには、人材派遣の「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」があり、ほかにもITアウトソーシングや設計開発など、人と組織にかかわる多様なサービスを展開しています。

イノベーションを起こすのはツールではなく“人”

 多くの日本企業がDXを推進するべく、さまざまな取り組みを進めていますが、その成果はツール導入による業務効率化にとどまっており、新たな事業価値の創造まで成し遂げている企業は多いとはいえません。その最大の課題といわれているのが、人材のDX化です。

「DXは日本語に訳すと“デジタル変革”ですよね。実は、このデジタルと変革が結びついているところが誤解の原因ではないかと思っています。つまり、“デジタル”を導入すれば、自ずと“変革”ができるという思い込みがあるということです。特にトラディショナルな企業は、その傾向が強いようです。業務効率向上だけが目的ならそれでも構いませんが、真の変革を起こしたいならば、その要となるのは人材のDX化です」と友澤氏は話します。

 DXの本来の狙いは、業務プロセスを可視化し、潜在的ポテンシャルを引き出し、オープンイノベーションを起こし、新たな価値を創造し、働き方を変え、今までにない商品・サービスを生み出し、豊かな社会を築く変革を起こすことにあるはずです。変革を起こす主体は、ツールではなく人です。そういう意味でDX時代は、これまで以上に人材の質が問われているといえます。

「世間では“DX人材”という言葉が使われていますが、その意味合いはデジタルツールを使いこなせる人というニュアンスが強い気がします。実際に採用市場や人材紹介市場、派遣市場でもそういうスキルを持つ人材の需要は増大しています。ただし、本当の“DX人材”は、ツールの使い手というより、ツールを活用しながら仕組みをつくり、価値を創造できる人材だと思います。そういう真の変革を起こせる人材をいかに増やし、企業の役に立てるか、そこにパーソルグループのミッションがあると思っています」と友澤氏は、パーソルグループの目指す姿を話します。

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