国内・海外に広くビジネスを展開する企業にとって、テレビ会議は遠隔地との意思疎通や情報共有を図る上で、非常に重要なコミュニケーション手段です。2輪車・4輪車に搭載される幅広いシステム製品をグローバルに製造している株式会社ケーヒン（以下、ケーヒン）は、テレビ会議システムを10年ほど前から本格導入していますが、パフォーマンス不足や通信の遅延、運用負荷の増大など、いくつかの課題が浮上していました。同時に、近年導入したSkype for Businessとテレビ会議システムの相互接続を行いたいという要望もありました。同社はどのような手法で課題を解決し、相互接続を実現したのでしょうか。

コンテンツの切り替え遅延など、いくつかの課題が顕在化

　ケーヒンは、現在国内・海外に50以上の拠点を展開しており、市場の成長が期待されるインドやアジア圏に注目すると同時に、ハイブリッド車や電気自動車に搭載される製品の開発・生産に力を入れています。管理本部 IT部では、国内拠点はもとより、注力すべき海外拠点のIT環境整備をサポートし、事業の伸長をIT運用で支援していくことも重要な使命のであると言います。

　グローバルに事業を推進する同社にとって、テレビ会議は遠隔地同士を結ぶ非常に重要なコミュニケーション手段です。資料を共有したり、実際の製品や生産機械などの映像を共有したりする形態の会議が頻繁に行われていますが、会議数の増加などにより、改善すべき課題がいくつか顕在化していました。

　管理部 IT部 第四課 課長の竹俣典幸氏は、その課題について説明します。

「当社では、約10年前から据置型のテレビ会議システムを本格導入しています。オンプレミスで構築したMCU（Multipoint Control Unit：多地点接続装置）を介して各拠点の接続を行っていましたが、近年テレビ会議数が急増するに従い、同時に多数の会議が開催された場合、MCUのパフォーマンス不足により、共有コンテンツの切り替えにかなりの時間を要するようになったのです。4〜5秒で画面が切り替えられればまだよいのですが、10秒を大きく超えるケースもあり、各拠点から少なからずクレームが寄せられていました」

　ちなみに同社の国内外拠点では、1日に90件ものテレビ会議が行われていたとのことです。実際にシステム運用を担当する今野幸一郎氏は、さらに2つの課題を挙げます。「国内外50カ所の拠点で約130台のテレビ会議端末を導入していましたが、やはり会議数の増加により、特に在籍人数が多い拠点では端末の数が不足し、テレビ会議を行いたいができないという問題も発生していました。また、運用負荷という面では、MCUの運用や不具合発生時の一次切り分けなどにかなりの稼働がかかっており、それを何とか軽減できないかと考えていました」

「Skype for Business」とテレビ会議システムの相互接続を図る

　これらの課題に加え、オンプレミスで運用されていたMCUの保守が2017年8月末で終了することもあり、IT部 第四課は2016年8月からテレビ会議環境の見直し検討をスタートさせました。

「当社では、2016年からグローバルの情報共有基盤としてOffice 365を導入しており、『Skype for Business』が新たなビジュアルコミュニケーションの手段として加わっていました。自席のパソコンから簡単にテレビ会議ができる環境が整ったわけですが、Skype for BusinessはSkype for Business同士、従来のテレビ会議システムはテレビ会議同士でしか接続ができません。そこでSkype for Businessとテレビ会議システムが相互に接続できれば、参加方法の選択肢が広がり、テレビ会議端末の不足も解消できるのではないかと考えました」と、今野氏はコメントします。

　同社では、重要な会議や参加人数の多い会議や上層部が中心の会議ではテレビ会議システムが多用され、ITの知識が豊富な人や若い年齢層にはSkype for Businessが好まれる傾向があったと言います。異なる階層や年齢層の人たちが同じ会議に参加するケースも多いため、この相互接続は検討にあたって非常に重要な要件となりました。

シームレスな接続に加え、拡張性や運用面のメリットを評価

　竹俣氏らは、クラウドとオンプレミスの両方を視野に入れ、複数のITベンダーに提案を依頼。さまざまな角度からシステム案を検討した結果、… 続きを読む… 続きを読む