働き方改革＆生産性向上のカギはどこにある？第12回
著者 Bizコンパス編集部
働き方改革を成功させている企業の多くは、「社員個人の生産性向上」「社員同士の連携強化」といった明確なゴールを描いたうえで施策を進めています。それを実現するために、積極的にITツールを導入し、活用するのがセオリーです。
日本国内で16,200の教室、14,100人の先生が子どもたちに「学び」を提供する株式会社公文教育研究会（KUMON）では、社員間や先生方との密接なコミュニケーション体制づくりが欠かせません。
同社が、その一環として行っている独自の働き方改革「働き方創造」、「未来創造プロジェクト」においては、既存の電話システムの刷新に加え、いかにスマートフォンを有効活用するかが成功のカギを握っていました。
【公文教育研究会について】
公文教育研究会は1958年の創立以来、一人ひとりの可能性を発見し、能力を最大限に伸ばす「公文式学習法」を展開。そのルーツは、1954年に高校の数学教師だった公文 公（くもん とおる）が小学2年生の長男のために計算問題をルーズリーフに書いた自習形式の学習法だった。創立から60年以上を経た現在は、KUMONグループとして日本国内はもとより、世界の50を超える国と地域で、幼児から高齢者まで幅広い年齢層に対する「学び」を提供している。
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