急速なテレワーク浸透は、私たちの住まいへのニーズにも大きく影響を与えている。

　株式会社リクルート住まい・2020年5月調査によると、緊急事態宣言をきっかけにしたテレワークスタートにより「テレワークに対する不満」項目が大きく変化したことがわかった。上位には「仕事専用スペースがない」「仕事用のデスク・椅子がない」「モニターなどの備品が不十分」と、自宅の設備面にかかわるものが多い。

　今後住み替えたい住宅の希望としては「今より部屋数を増やしたい」「リビングスペース、個室数を増やしたい」回答が上位を占めている。在宅勤務継続のための「自宅のオフィス化」を想定したニーズ傾向がよく表れている。

テレワークに対する不満（複数回答）

今後住み替えたい住宅の希望

　一方で「住むエリア」に着目すると、コロナ前に一般的によく言われていた「在宅勤務・テレワークの定着による郊外・地方への移住」という「柔軟な働き方の一つの姿」は予測されていたトレンドとなっておらず、むしろ「都心回帰」に逆行していることが興味深い。株式会社オープンハウスの調査によると、購買意欲のある20代・30代の購入検討トレンドは、「都心6区」（千代田、中央、港、新宿、渋谷、文京）がもっともポイントが上昇していることがわかった。

　これは、完全に企業側の働き方が「完全な在宅勤務・テレワークとなっていない」ことが原因だと考えられる。「在宅勤務に慣れた分、通勤を負担に感じる」「数日の出社のために通勤電車に長く乗りたくない」という新しいニーズの表れだ。

20代・30代マンション購入検討エリア（複数回答）

　これらのことから、2021年は「週に数日・数時間は在宅勤務等のテレワーク、週に数日・数時間出社して働く」という働き方が大多数を占めることとなるであろう。