DXが加速する一方で、飯塚氏は現実にはDXが問題なく進んでいるという企業は極めて少ないのではないかと語り、その理由の1つとしてデータ活用に関する課題を挙げました。

　「データ活用の阻害要因には、人材や部門間の連携、社内の意識、組織文化などさまざまな要素があり、これを解決すればDXが進むというキーファクターがなかなか見つからないのが現状です。特に大きな課題としては、データが標準化されていないこと、そして部門間連携ができていないことだと考えています」

　このデータ活用に関する課題に加え、飯塚氏がDXの推進を阻むもう1つの要因として指摘したのはマルチクラウド環境です。

　「企業におけるDX推進は、既存のIT部門ではなく、デジタル化のために設置したCEO・CDO直轄の専任部門や、専任の子会社・関係会社といった“第2のIT部門”が担う流れが広まっています。

　第2のIT部門はレガシーに縛られず、あるべき論に従ってクラウドファーストで最適なシステムを採用するため、業務特性に応じてマルチクラウド環境でシステムを構築することが一般的です。つまり要所で最適なシステム、最適なクラウドを選択した結果として、マルチクラウド化が進み、場合によってはサイロ化を引き起こしているのが現状でしょう」

　このように、飯塚氏はデータ活用に問題があること、さらにマルチクラウドによるサイロ化によって、データが散在し、どこからデータを取りだせばよいのかわからない、あるいはデータをどのような動線でつなげていいのかわからないといったことが起きていると指摘します。

　こうした課題をクリアし、さらに全社を挙げたDXに結びつけるためには、データの種類やポリシーを見極めた上で、データ駆動型のハイブリッドクラウドにインフラを移行していく必要があります。

　「クラウドやERP、個別アプリケーションなど、データが発生する場所から必要なデータを収集し、それを統合してデータウェアハウスやデータレイクに蓄積、最後にエンドユーザーが使える形にデータを可視化して分析できるようにする。この一連の流れとゴールをイメージしたデータ配置が必要です」（飯塚氏）

　ただし、実際にDXを推進していくためには、始めのデータ収集における安定性が大きなポイントになります。たとえば、データの送受信においてリアルタイム性が求められる場合、ネットワークの遅延は許されません。また、故障がたびたび発生するようなネットワークでは、DXどころかビジネスに大きなリスクが生じてしまいます。