IT事例ライブラリ

企業のIT導入事例をまとめてご紹介しております。
ソリューション導入をご検討されている皆さま、必見です。

最新事例記事一覧

株式会社日立製作所

2018.02.08

SDNの技術を利用し、柔軟なWANの構成を実現するサービスとして注目されている「SD-WAN」。日立製作所はすでにこのサービスを導入していますが、どのような効果があったのでしょうか。

エヌ・デーソフトウェア株式会社

2018.02.07

NDソフトウェアは、顧客向けのダウンロードサイトにCDNを導入して効率化を実現しました。同社やサービスのユーザーには、どのようなメリットがもたらされたのでしょうか。

株式会社ローソン

2018.01.26

ローソンでは顧客向けの問い合わせには電話・メール・Webなど複数の窓口を設けていましたが、加盟店向けには電話のみでした。そこで、新たなコンタクトセンターシステムの導入を検討します。

コカ・コーラアイ・ビー・エス株式会社

2017.12.06

日本のコカ・コーラシステムにおけるITシステム関連業務を担うコカ・コーラアイ・ビー・エス社は、グループで使われていた膨大な数のシステムを統合するためにクラウドを利用します。

JR西日本(西日本旅客鉄道株式会社)

2017.11.08

JR西日本では、コールセンターの音声系設備の維持と管理に長年の課題を抱えていました。しかしクラウドを導入したことで、その課題を解決します。

株式会社竹中工務店

2017.11.02

株式会社竹中工務店では、建設現場で扱う、全国の数百にものぼるデジタル情報の共有が課題となっていました。そのような課題を、ある方法で解決します。

気象庁

2017.11.01

日本の静止気象衛星「ひまわり8号・9号」は、気象衛星観測データを世界中に提供するために商用のクラウドサービスを採用しています。気象庁にその狙いを聞きました。

大日本印刷株式会社

2017.10.25

高い印刷技術を核にビジネスを展開する大日本印刷では、写真や絵に動きを与える光投影技術「変幻灯」を用いた次世代POP広告を開発しました。

新電元工業株式会社

2017.10.20

グローバルに事業を展開する新電元工業の電装事業本部では、共通のERPパッケージを各拠点に導入することにより、国内外の生産拠点を結ぶグローバルSCMを構築しました。

三井化学株式会社

2017.10.18

三井化学では、オペレーターの高齢化が進む中で、“暗黙知”として存在するノウハウを次世代にどう継承していくかが課題でした。そこで、AIの活用を推進しました。

パナソニック株式会社

2017.10.05

映像の高画質化が進みつつある「監視カメラ」ですが、4K映像を配信するにあたり、ネットワークの帯域に課題がありました。パナソニックではこの問題にある方法で対抗します。

NTTコミュニケーションズ株式会社

2017.10.04

格安SIMサービス「OCN モバイル ONE」では、顧客の問い合わせ対応にAIを導入。問い合わせ数を約3倍に増やす一方、オペレーターによる応対件数を約6割以上削減しています。

SMBC日興証券株式会社

2017.09.27

SMBC日興証券では、2017年5月よりコンタクトセンターにAIを搭載したチャットボットを導入しました。どのような仕組みで、コールに対応しているのでしょうか。

株式会社時事通信社

2017.09.08

時事通信社ではこれまでオンプレミスでPBXを設置し、構内PHSを利用していましたが、PBXをクラウドに切り替えたことで、ポジティブな変化があったといいます。

サンポット株式会社

2017.05.31

総合冷暖房メーカーのサンポット株式会社は、基幹系システムをクラウドへ移行しましたが、その中にはクラウド化が困難な「IBM Power System」も含まれていました。

損害保険ジャパン日本興亜株式会社

2017.04.26

年間で約190万コールに対応している損害保険ジャパン日本興亜株式会社では、AI(人工知能)を業務に活用するためのトライアルが始まりました。

株式会社第一興商

2017.04.12

カラオケボックスチェーン「ビッグエコー」を展開する第一興商では、カラオケボックスを会議室として活用する取り組みを進めています。どのようなメリットがあるのでしょうか。

ビーサイズ株式会社

2017.04.11

デザイン家電メーカーのビーサイズでは、「Bsize BoT」という手の平サイズのロボットを開発。誰でも簡単に通信機能が使えるよう、あるサービスをチョイスしました。

SCSK株式会社

2017.04.05

日本を代表するSIerであるSCSK社では、時間外労働や長時間労働が常態化していました。そんな中、経営トップから残業時間の半減と有給休暇の完全取得が厳命されます。

ボッシュ株式会社

2017.03.29

子育て・傷病者を対象に在宅勤務制度を運用してきたボッシュ。近年はそれを更に推進し、一般社員も在宅で勤務できる制度を導入しています。どのような制度なのでしょうか。

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