優秀な人材を確保する採用戦略

新卒採用で「オワハラ」認定される6つの行為

2015.09.07 Mon連載バックナンバー

 「売り手市場」となった新卒採用市場では、「オワハラ」というワードが注目を集めています。オワハラとは、「就活終われハラスメント」の略語。就職活動を終わらせることを条件に内定を提示するといった行為など、いわゆる企業による学生に対する囲い込み行為全般を指した新語です。

 しかし採用する側の人間にとっては、その行為を「オワハラ」だと認識していないかもしれません。「セクハラ」や「パワハラ」と同様、そのつもりでやったのではないのに、ハラスメントとして受け止められしまうのが「オワハラ」なのです。

 それでは学生たちは、採用活動中に受けるどのような行為をオワハラとして受け取るのでしょうか? 今回は、「オワハラ」として認定されてしまう企業による具体的な行為と、その防ぎ方をご紹介します。

 

求人倍率1.73倍 「売り手市場」となった新卒採用活動

 景気回復とともに拡大しつつある、企業の新卒採用枠。リクルートワークス研究所の発表した「大卒求人倍率調査」によると、2016年3月卒業予定の大学生・大学院生に対する大卒求人倍率は1.73倍にまで回復しています。こうして売り手市場としての色彩が濃くなっている新卒採用市場において、企業としてはいかにして優秀な人材を確保するかが非常に重要な課題となっています。

 しかし、この「優秀な人材を採りたい」という気持ちが先行するあまり学生から「オワハラ」と認識されてしまうような行為を行ってしまう例も増えています。特に下記6つの行為は、オワハラと受け取られる可能性が高いです。

 

1. 就活の終了を内定の条件とする

 オワハラとされる代表的な行為は、面接などの場で内定の条件として就職活動の終了を確約させるというものです。あるいは、すでに提示されている他社からの内定を断ることを条件とするケースもあります。こうした行為は、学生からオワハラと受け取られる危険性が非常に高いです。

 

2. 面接の回数を増やす… 続きを読む

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落合 純平

落合 純平

ライター

株式会社ネクストアド所属のライター。1988年生まれ、東京都大田区出身。大学在学中より、塾講師や家庭教師として教育業界に携わってきた。現在は教育コラムニストとして教育系コラムを執筆する他、ITコラム、企業のホワイトペーパーなどB2Bの記事を得意とする。http://www.nextad.co.jp/

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