災害に備える

いざという時に役立つ!最新の防災システム&保存食

2014.09.01 Mon連載バックナンバー

 暑さこそ昨年ほどではないものの、自然災害を招く台風や豪雨が日本列島を襲い、昨年にも増して各地に大きな被害を出している。これから迎える本格的な台風シーズンは、さらなる被害も予想されそう。東日本大震災のような巨大地震が大都市圏で起こる可能性も指摘されている。そんな災害に、企業や個人としてどんな備えをしておくべきか。従業員の安否確認に役立つ情報システムや個人で活用したい防災アプリ、用意しておきたい防災グッズを紹介する。

 

グループウェアで安否確認し行動指示

 2011年3月の東日本大震災発生後、情報の共有化で業務を効率化するグループウェアを提供するサイボウズに、グループウェアの機能を従業員の安否確認に活用できないか、といった要望が相次いだという。震災では通信網が寸断された被災地以外でも、大勢がいっせいに連絡を取ろうとして電話が通じにくくなり、企業が従業員の安否を確認したくても、連絡がつくまでに時間がかかったためだ。

 緊急時でも的確に安否確認を行えるような仕組みはできないか。サイボウズではグループを挙げて開発に取り組み、その年の暮れに「サイボウズスタートアップス 安否確認サービス」のシステムを投入した。気象庁が発信する地震や津波の情報と連動して、登録者のスマートフォンやパソコンに安否確認のメールを送って返事を待つ機能を搭載。被災状況に応じて特定のメンバーが対策を話し合うような機能も用意し、業務再開に向けた体制のいち早い構築につなげられるようにした。

 情報サービス会社のインフォコムが提供する「緊急連絡/安否確認 エマージェンシーコール」や、静岡市にあるアドテクニカの「災害安否確認システム 安否コール」も、従業員の安否を確認した上で、集計データを元に誰が無事なのか、どこに人員が不足しているのかといった確認を行い、早期の事業再開につなげる機能を持っている。災害の時に最も大切なのは従業員の安全確保だが、その後の復旧にどれだけ素早く対応できるかも大きな問題。どのようなサービスが提供されていて、自社の業務にどう活用できるかを日頃から検討しておくことで、いざという時に他社に先んじられる。… 続きを読む

全文(続き)を読む

続きを読むにはログインが必要です。

まだ会員でない方は、会員登録(無料)いただくと、続きが読めます。

産経デジタル

産経デジタル

産経新聞グループ各媒体のウェブサイト運営、ポータルサイト・モバイル端末などへのニュースコンテンツなどの配信を手がけています。ウェブでも国内最大級のニュースサイト「MSN産経ニュース」などを運営する産経新聞グループの記者が「Bizコンパス」のために書き下ろした、ここでしか読めない記事です。

このページの先頭へ
Bizコンパス公式Facebook Bizコンパス公式Twitter