課題解決の鍵は若手にあり

伸びる企業は「デジタルネイティブ世代」を活用する

2017.09.27 Wed連載バックナンバー

 2017年1月、大手情報コンテンツ会社のDMM.comの社長に、pixivの創業者である、34歳(当時)の片桐孝憲氏が就任したことが話題となりました。DMM会長の亀山敬司氏は、片桐氏が社長に就任することについて、ビジネス誌のインタビューにて “テクノロジー企業になるために、ネットに詳しい若い経営者に舵取りを委ねるべき”と語っています。

 近年、こうしたネットなどITリテラシーの高い「デジタルネイティブ世代」を、事業にうまく活用する企業が増えてきました。デジタルネイティブ世代とは、1980年前後に生まれた、ネットやパソコンが当たり前の環境で育ってきた世代のことを指します。こうした世代が、企業の要職に就くことで、企業活動に大きな変化を生み出す可能性があります。

 

ビジネスの中心はデジタルネイティブ世代に変わりつつある

 現在、会社の最前線で活躍しているデジタルネイティブの若手社員(20~40代)と、今や企業の中核社員となり、経営の舵取りを行っている管理職世代(50~60代)との間には、ビジネス経験以上の明確な違いがあります。それはパソコンでの業務処理をはじめとした「ITリテラシー」と呼ばれるスキルの違いです。

 デジタルネイティブ世代は、物心ついた頃にはファミコンをはじめとするゲーム機器で遊び始め、ネットワーク対戦ゲームで同級生と競い合ったり、ネットを利用した就職活動を行ったりしてきました。彼らは趣味や生活・仕事など人生のあらゆる局面においてITテクノロジーをフル活用してきています。

 一方、現在企業の管理職の大勢を占める50~60代のバブル世代にとって、幼少の頃コンピュータに触れる機会はほとんどありませんでした。社会人になってからもパソコンは高価な機器であり、主にワープロ専用機などを使って書類を作成していました。現在のように職場において1人1台のパソコンが支給されるようになったのは、30代になってからです。

 バブル世代が徐々に高齢化してく中、ビジネスの中心はデジタルネイティブ世代へと変わりつつあります。そのため、企業も旧来の方針を変え、デジタルネイティブ世代に合わせたビジネスや組織に切り替えていく必要があるのです。

 

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桂 浩一

桂 浩一

株式会社ネクストアド人材系ライター

大手就職情報会社で営業を経験した後に広告代理店にてセールスプロモーション戦略を担当。その後外資系ITベンチャーで営業統括マネージャー、人材育成企業で執行役員を歴任し、現在は福岡を拠点をして人材とITを融合した地方創生支援に携わる。その一方で、webライティングやweb制作の受託等、地方に不足しがちなクリエイティブ分野を補完する便利屋として幅広い活動を行っている。

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