今すぐできる組織の改善(第34回)

減らない残業時間は、悪い「働き方習慣」の結果?

2017.05.11 Thu連載バックナンバー

 「残業時間を削減するためは、どうすればいいのでしょうか?」「働き方改革の号令とは裏腹に社員がやる気になりません」……。働き方改革コンサルティングを行っていく中で、このようなこのような相談を受けることがよくあります。

 今回は、働き方改革を行っているのに残業時間が減らない、根本的な原因を考えてみたいと思います。

 

長時間残業が改善しないのは、悪い働き方習慣を維持してしまうから

 そもそも、なぜ残業は減らないのでしょうか? 私が数々の企業でコンサルティングに当ってきた経験から断言できることは、「長時間残業は、社員と組織の働き方の習慣の結果である。だから習慣を変えなければ、残業はなくならない」ということです。

 私たちの働き方は、毎日の「習慣の集合体」です。ある社員の働き方習慣を考えてみましょう。

 月曜日の朝、メールチェックをして、いつものように会議に出席。それが終了すると外出をして、訪問2件を済ませて、夜に事務処理をする。退社時間は平均21時。このリズムをずっと繰り返しています。資料作成、メール、退社時間に至るまで、一定のリズムがあります。

 では今度は、組織の働き方習慣を考えてみましょう。最たるものが、会議です。メリハリのある会議をする会社は30分か1時間できっちりと終了しますが、長い会社は、結局ダラダラと長い会議が横行します。一人が孤軍奮闘して改革に立ち上がってもあまり効果がありません。会議の改革や資料作成、業務フローは組織全体の習慣なので、組織全体へアプローチする必要があります。

 大切なことは、生産性を高めるための習慣を知り、それを定着させることです。

 改革は「手法の派手さ」ではなく、「継続・習慣化する」しか効果が出ない、という立場を取れるかどうかで、効果が現れるかどうかが決まります。テクニック論を追ってもあくまでも対処療法的で、一時的に改善するだけです。しかし毎週、3つ改善行動を決めて改善を1年続ければ、生産性が2倍、3倍にアップします。地道に自分の時間改善策を3つ決めて行動し続けること。それを積み重ねることで確実な生産性向上、時短が実現します。

 しかし、それほど習慣化は簡単ではありません。私たちが習慣をなぜ変えられないのか、良い習慣を定着できないのかといえば、それは… 続きを読む

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古川 武士

古川 武士

習慣化コンサルティング株式会社 代表取締役

関西大学を卒業後、日立製作所などを経て06年に独立。約2万人のビジネスパーソンの育成と、約500人の個人コンサルティングの経験を元に、習慣化をテーマにしたコンサルティング会社を設立。個人向けの習慣化支援、企業への行動定着支援を行っている。著書に『人生の主導権を取り戻す「早起き」の技術』(2015/大和書房)、『力の抜きどころ 劇的に成果が上がる、2割に集中する習慣』(2014/ディスカヴァー・トゥエンティワン)ほか多数。

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