経営者が知っておきたいビジネス理論入門(第51回)

dTV、hulu、Netflix…動画配信を制覇する企業は?

2015.11.30 Mon連載バックナンバー

益々成長が加速する動画配信サービス

 インターネットを介して映画やドラマなどの動画を配信するサービスは、今後大きな成長が見込まれる分野の一つです。ICT総研の調べによれば、2015年末の有料動画配信サービス利用者数は960万人に達し、2018年末には1,490万人まで拡大することが予想されています。

 この動画配信サービス市場において、独り勝ちといっても過言ではない快進撃を続けるのが、NTTドコモが展開する『dTV』。会員数は10月末で470万人を突破し、ライバル他社を寄せ付けない圧倒的な存在感を示しています。

 この『dTV』がマーケットにおいてフロントランナーであり続ける理由は、日本最大の携帯電話キャリアとして2015年9月末現在で6,849万ユーザー(※一般社団法人電気通信事業者協会調べ)を抱えるうえに、サービスを自社ユーザーに限定していないことや、豊富なコンテンツと低料金にあるといえるでしょう。提供されるコンテンツは12万本と国内最大級にもかかわらず、毎月の料金は税抜きで500円と同業他社に比べておよそ半額の料金でサービスを利用できるのが人気の秘訣なのです。

 また、海外の事業者でいち早く日本のマーケットに参入したのが、アメリカのテレビ局など大手マスメディアが共同出資して設立された『hulu』。

 『hulu』は、2011年8月に海外映画やドラマ、日本の映画やドラマなどの豊富なコンテンツが見放題になるサービスを月額1,480円(税込)で提供開始すると、翌2012年4月には、月額料金を980円(税込)にまで値下げして、ユーザー層の拡大を図ります。

 2014年には日本テレビの子会社の傘下となりましたが、2015年3月には登録ユーザー数も100万人を突破し、『dTV』を追いかけるチャレンジャーとしてその存在感を益々増しているのです。

 

成長期に入り満を持して日本市場に参入するグローバルプレイヤー

 今や日本における動画配信サービスは導入期を過ぎて成長期に突入しているといっても過言ではありませんが、このビジネスチャンスを逃すまいと、今年に入って次々と主要なグローバルプレイヤーが日本市場への参入を図っています。

 9月2日には、全世界で6,500万人以上の会員を抱える… 続きを読む

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安部 徹也

安部 徹也

株式会社 MBA Solution 代表取締役

株式会社 MBA Solution 代表取締役。2001年MBAを取得後、経営コンサルティングの事業で起業。近著に『最強の「イノベーション理論」集中講義』 (日本実業出版社)や『ぐるっとマーケティング』(すばる舎リンケージ)などがある。

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