クラウド基盤構築で販売システムの課題を解決!

システムの機能向上とTCOを両立させたシャルレ

2017.03.24 Fri連載バックナンバー

 レディースインナーを主体とする衣料品・化粧品、健康食品等の販売を事業としている株式会社シャルレは、創業以来、独自のマーケティングプログラムと販売組織を軸とした訪問販売事業を展開しています。しかし、ライフスタイルが変化していく中で、ニーズに合わせた販売チャネルの拡大が求められ、システムが複雑化。また経年の運用の結果、IT基盤の老朽化が課題となっていました。そのような課題を解決すべく、2016年4月に新しいIT基盤を立ち上げます。高性能かつ安定性に優れた新しいIT基盤を低コストで構築するというプロジェクトは、どのようにして遂行されたのでしょうか。

株式会社シャルレについて

 1975(昭和50)年、兵庫県神戸市にて婦人下着の販売会社として設立した株式会社シャルレは、現在もレディースインナーを主体とする衣料品・化粧品、健康食品等の販売を事業としています。

 創業以来、特に女性のお客さまに商品を試していただき満足していただくことを大切にしており、試着会を中心とした訪問販売を主軸に販売を行う、独自のシステムを確立。さらに2009年からは通信販売事業を展開。2014年には直営店をオープンしています。

記事概要

・販売チャネルの多様化など、ビジネスが拡大する中で、販売システムの老朽化が課題となっていた

・システムのレスポンスの遅れや物理インフラ老朽化によるメンテナンスが頻発。セキュリティ対策も喫緊の課題であった

・レスポンスや安定性の向上を目指し、クラウド基盤へシステムを移行。自社インフラを持たずに、運用やセキュリティ対策をサービス提供側に任せるられることもクラウドを後押しした

・18システムを集約することで、TCOを5%以上削減。性能・信頼性の向上により、お客さまへの対応時間も半分以下に

 

ライフスタイルやニーズの変化に伴い販売チャネルが拡大

 レディースインナーをはじめとする衣料品や化粧品、健康食品など、女性向けにさまざまな美容・健康商品を販売するシャルレは、独自の販売方法で知られています。それは商品を気に入っていただいたお客さまがビジネスに参加され、特約店やビジネスメイトとして他のお客さまに向けて試着会を開く、対面型販売です。その背景には、下着などの商品はお客さまの肌に接するものだけに、着け心地や使用感などを正しく知った上で満足して購入してもらいたい、といった思いが込められています。

 「お客さまとのコミュニケーションを何より大切に考える当社にとって、代理店・特約店を中心としたビジネスメンバーが行うこの販売方式は当社のビジネスの要と言えます」と、シャルレ 執行役員 コーポレートサービス部長の高田 博祐氏は説明します。

 一方で、女性の社会進出や核家族化の進行、ライフスタイルの変化などに伴い、近年は試着会に足を運べないお客さまや過去にシャルレ商品を愛用していただいたお客さまもいらっしゃるため、直接商品を購入したいというニーズやあらためてシャルレ商品を購入したいといったニーズが増加しつつありました。そこで、同社は2009年に電話やFAX、Webサイト経由での通信販売「シャルレダイレクトサービス」をスタート。以来、順調に利用者数を増やし、2014年には大阪・心斎橋に直営店「シャルレ・ザ・ストア」をオープンします。

 

IT基盤の老朽化、システムの複雑化が喫緊の課題に

 時代に合わせてビジネスが拡大しつつある中で、次第に事業を支える販売システムの老朽化が課題となっていきました。

 「当社のビジネスの原動力は、代理店、特約店となっており、それらの方々に『C-Lineシステム』『C-Passシステム』という顧客管理ポータルシステムで、情報提供を行ってきました。さらに、顧客からの電話やFAXを受けたコールセンターが注文処理に使う『通販システム』があるというように、ビジネスメイト経由の間接販売と通販による直接販売という、それぞれの販売チャネルに求められるIT基盤を構築して運用してきました」(高田氏)

 しかし、販売チャネルの拡大に伴いシステム間の連携が多様化・複雑化してしまい、性能や信頼性、さらには運用負荷の面で課題が顕在化してきたと言います。たとえば「通販システム」「C-Lineシステム」などにおいて、画面表示に数秒かかるなどのパフォーマンス低下が頻発していた上、物理インフラの老朽化によるメンテナンス回数も増加していました。

 「このような状況はシステムを利用していただく皆さんに大きなストレスを与えるとともに、結果として販売活動や商品購入の妨げにもなり得ます。また、メンテナンスの時間が長引くことは、当社のビジネスに関わる方々にとっての販売機会の損失にもつながりますし、運用コストの増加も招きます。そのためIT基盤を刷新し、より高性能かつ安定して稼働するシステムを構築することが喫緊の課題となっていました」と高田氏は振り返ります。

 

これまでの実績を踏まえてNTTコミュニケーションズを選択

 同社はシステムの移行先の検討を行い、最終的にNTTコミュニケーションズのクラウドサービス「Enterprise Cloud」を選定します。サービスの採用理由について、高田氏は以下のポイントを挙げます。… 続きを読む

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Bizコンパス編集部

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