『日本の電機産業 失敗の教訓』-強い日本経済を復活させる方法

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出版社:朝日新聞出版、発行:2017/03、定価:1,500円(税別)

著者:佐藤 文昭
株式会社産業創成アドバイザリー代表取締役。1981年に日本ビクター株式会社に入社、7年にわたりビデオの研究開発に従事。その後、1988年に証券アナリストに転じ、日本勧業角丸証券、スミス・バーニー証券を経て、1998年から9年間、ドイツ証券で調査本部長兼電機全般および半導体アナリストとして業界や企業分析を担当。1999年にITバブル崩壊を予想し、6年連続で日本経済新聞の総合アナリスト・ランキングで1位にランクされた。

目次

1.日本に製造業を残す方法
2.日本の電機メーカー連敗の構図
3.世界と戦える企業を生んだ業界再編
4.日本企業を襲う「破壊的イノベーション」
5.日本企業に突きつけられた課題

ダイジェスト

「国内リソースの分散」が日本の電機産業衰退の主因か

 かつてその高い技術力に裏打ちされた国際競争力で、自動車産業とともに栄華を誇った日本の電機産業。今や存亡の危機に陥っている大手企業の名前を出すまでもなく低迷し、衰退の一途をたどっているようにも見える。どこに誤りがあったのか。

 本書では、危機的な現状とそこに至るまでの構造的な変化、低迷した理由などを広く分析。著者がアドバイザーとして設立を後押しした、日立・東芝・ソニーの液晶ディスプレイ事業統合による新会社「ジャパンディスプレイ」の事例を引きつつ、これまでの「失敗」を教訓に、日本の電機産業ならではの強みを生かして復活する方策を提言している。

 日本の製造業全体としてみれば、それほど低迷しているわけではない。2006年の営業利益は1989年の2倍である。しかし、電機業界は営業利益率は1980年から約30年間ほぼ横ばいで、増えていない。その一番の理由を著者は「国内リソースの非効率な分散」としている。

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