『人工知能と経済の未来』-2030年雇用大崩壊

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出版社:文藝春秋(文春新書)、発行:2016/07、定価:800円(税別)

著者:井上 智洋
駒澤大学経済学部講師。慶應義塾大学環境情報学部卒業、早稲田大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。2015年4月から現職。博士(経済学)。専門はマクロ経済学、貨幣経済理論、成長理論。人工知能と経済学の関係を研究するパイオニアとして、学会での発表や政府の研究会などで幅広く活動している。AI社会論研究会の共同発起人もつとめる。

目次

1.人類vs.機械
2.人工知能はどのように進化するか?
3.イノベーション・経済成長・技術的失業
4.第二の大分岐 -第四次産業革命後の経済-
5.なぜ人工知能にベーシックインカムが必要なのか?

ダイジェスト

人間と同等に働ける汎用AIの登場で社会構造が大幅に変わる

 人工知能(AI)の進化は驚異的なものになっており、2030年頃には、人間と同等に自ら判断してさまざまな知的作業をこなせる「汎用AI」が開発されるといわれている。今でも「AIに仕事を奪われる」ことを危惧する人が多いが、汎用AIの登場後、2045年頃までには、いよいよそれに現実的に対処する必要にせまられる可能性が高い。雇用や社会保障をはじめとする現在の社会構造や経済を、汎用AIに合わせて大きく変革せざるを得なくなりそうだ。

 本書の著者は、そうした変革の一つとして、すべての国民に最低限の生活費を一律に給付する「ベーシックインカム(BI)」の導入を提案。AIとBIが人々を「生活のための労働」から解放することに期待を寄せる。本書では、AIの進化とそれによって社会がどう変わるかを概観しつつ、具体的なBIのシステム案を示すとともに、導入による人々の労働観のコペルニクス的転回の可能性を探っている。… 続きを読む

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